【5分でわかる!】電気料の計算方法を簡単解説!

<景品表示法に基づく表記>本サイトのコンテンツには、商品プロモーション(PR)が含まれている場合があります。

スポンサーリンク

みなさんは電気料金の請求額がどのように計算されているかご存じですか?

使った量に応じて計算されているくらいしかわからない・・・。

計算式はわかるけど難しい単語が多くて理解できなかった。

このような悩みを抱えている方もおおいはずです。

電力会社の乗り換えを検討する際にはこの電気料金の計算式を理解できていると乗り換えの検討が非常にスムーズになります。

しかし、具体的な計算式とその中身の意味を理解するのは意外と手間のかかる作業です。

そこで、本記事では実際の請求書を参考にしながら電気料金の計算方法を詳しく説明していきたいと思います。

【この記事で解決できる悩み】
・電気料金の請求額の計算式とは?またその中身の意味とは?
・電力会社乗り換えに見比べるポイントは?

【本記事の要約】

電気料金は以下の式で計算されます。

電気料金=基本料金 + 電力量料金 + 再生可能エネルギー発電促進賦課金 – 割引

電力会社を乗り換える際は、「基本料金」、「電力量料金単価」、「割引」の3項目をよく比較しましょう。

電気料金の計算式

電気料金は一般的に以下の式で算出されています。

電気料金=基本料金 + 電力量料金 + 再生可能エネルギー発電促進賦課金 – 割引

基本料金

基本料金とは電力をまったく使用しなかった場合でも毎月支払わなければならない料金です。

実際の請求書では以下の赤枠のように請求額が記載されています。

基本料金請求額の例

電力会社や料金プランによって基本料金が0円の場合もあります。
乗り換えを検討する際は「基本料金」をよく比較しましょう。

電力量料金

電力量料金とは電気を使った量に応じて支払う料金です。

電力量料金の中身は大きく2つに分かれます。

電力量料金=( 電力量料金単価 ± 燃料費調整額 )×消費電力量[kWh]

電力量料金単価

電力量料金単価とは、ひと月の消費電力に応じて決まる電力の単価です。

1kWhあたり何円ですよ。という料金です。

この電力料金単価が定額であればわかりやすいのですが、多くの電力会社では電力の使用量に応じて単価が3段階に変動する料金プランが多いため、比較する際に注意しましょう。

例えば、中部電力ミライズの従量電灯Bという料金プランでは下記のように3段に分かれた料金設定がされています。

消費電力[kWh]料金単価[円/kWh]
1段目最初の120kWhまで21.04
2段目120kWhを超え300kWhまで25.51
3段目300kWhを超える28.64
2021年4月時の料金プランより抜粋

具体的な計算式は以下のようになります。

[例]ある月の使用量が350kWhだった場合、下記のような計算がされます。
1段目:120[kWh] × 21.04 = 2,524.80円

2段目:(300[kWh] – 120[kWh]) × 25.51 = 4,591.80円

3段目:(350[kWh] – 300[kWh]) × 28.64 = 1,432.00円

合計 = 2,542.80 + 4,591.80 + 1,432.00 = 8,548.60円

このような形で電力の使用量毎に単価が変動していきます。

実際の請求書では以下の赤枠のように請求額が記載されています。

電力量料金が各段ごとに計算されて記載されていることがわかります。

電力量料金の請求額例

電力会社や料金プランによって電力量料金単価がことなります。
乗り換えを検討する際は、「電力量料金単価」をよく比較をしましょう。

燃料費調整額

燃料調整費とは、燃料価格や為替の変動に応じて電力量料金単価を変動させ金額です。

燃料費調整制度とは

燃料費調整制度は、事業者の効率化努力のおよばない燃料価格や為替レートの影響を外部化することにより、事業者の経営効率化の成果を明確にし、経済情勢の変化を出来る限り迅速に料金に反映させると同時に、事業者の経営環境の安定を図ることを目的とし、平成8年1月に導入されました。

経済産業省 資源エネルギー庁HPより引用

つまり、事業者ではコントロールできない要因の燃料費の価格変動を電力料金に反映できる仕組みということです。

実際の請求書では以下の赤枠のように請求額が記載されています。

燃料費調整額の請求額例

この請求額例のように単価がマイナスされる場合もおおいです。

燃料費調整額は地域の電力会社ごとに毎月の調整額が決まります。

具体的な調整額は地域の電力会社HPで公開されていますのでご確認ください。

新電力の電力会社は基本的に地域の大手電力会社の燃料費調整額と同額を設定しているため、電力会社の乗り換え検討をされる際は燃料費調整額を比較する必要はありません。

再生可能エネルギー発電促進賦課金

現在の技術では再生可能エネルギーを使用した発電は非常にコストがかかります。

しかし、それを普及させるために「再生可能エネルギー」で発電した電力を電力会社が国の制度として一定期間買い取って各家庭に送っています。

その買い取り金額の一部を電力使用者が賦課金(ふかきん)という形で支払っており、その支払額を毎月の電気料金の一部として請求されます。

対象となる再生可能エネルギー

「太陽光」「風力」「水力」「地熱」「バイオマス」の5つのいずれかを使い、国が定める要件を満たす事業計画を策定し、その計画に基づいて新たに発電を始められる方が対象です。発電した電気は全量が買取対象になりますが、住宅の屋根に載せるような10kW未満の太陽光の場合やビル・工場の屋根に載せるような10~50kWの太陽光の場合は、自分で消費した後の余剰分が買取対象となります。

経済産業省 エネルギー庁HPより引用

実際の請求書では以下の赤枠のように請求額が記載されています。

再生可能エネルギー発電促進賦課金の請求額例

再生可能エネルギー発電促進賦課金は毎年全国一律の単価が設定されるため、電力会社の乗り換え検討をされる際は再生可能エネルギー発電促進賦課金を比較する必要はありません

割引

電気料金の割引は電力会社によってさまざまです。

申込特典を用意している会社料金を直接割引く会社ポイントで還元する会社、など様々な割引方法や条件があります。

乗り換える際は割引の適用内容と割引内容をよく比較しましょう。

実際の請求書では以下の赤枠のように割引額が記載されています。(例:中部電力ミライズおとくプラン)

割引額の請求書例

電力会社の乗り換え検討をされる際は割引の内容や条件をよく比較しましょう。

まとめ

電気料金は一般的に以下の式で算出されています。

電気料金=基本料金 + 電力量料金 + 再生可能エネルギー発電促進賦課金 – 割引

上記のなかで「基本料金」、「電力量料金」、「割引」は電力会社や料金プランによって差別化されているポイントであるため、電力会社乗り換えをご検討される際は、この3項目をよく比較しましょう。

コメント